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住まいのコラム

「3月16日震度6強は、あの日以上の揺れを感じた」 |2022.04.15

「3月16日震度6強は、あの日以上の揺れを感じた」

東日本大震災から11年を迎えて、いまだ余震が起きている。
東日本大震災よりも揺れが大きかったと言う方が多く、
しかもその揺れ方により被害規模が違うことが気になる。
相当の時間を要する東北新幹線脱線からの復旧で、
全線の運転再開は4月20日ごろを目指すと。

地震動には、長周期地震動と短周期地震動の揺れの種類がある。
その周期とは、揺れが1往復するのにかかる時間のこと。
南海トラフ地震のような大きな地震の際には長周期地震動が起き、
周期の長いゆっくりとした大きな揺れとなり、マンションなど
高層建築物では共振により揺れがさらに大きくなり被害が大きくなる。
上層階ほど揺れるので家具の固定により転倒防止の備えが必要だ。

一方で短周期地震動は周期の短い小刻みに揺れる地震で、
固い地盤ほど揺れが伝わりやすく高層階の建物よりも低層階の
建物に被害を及ぼす。
阪神・淡路大震災がまさにこれで、特に一般の木造住宅が損壊する
地震動がキラーパルスと呼ばれる。
一戸建て住宅の耐震化が必要で、現行の建築基準法以前の
建物であれば耐震補強などの対策を検討してはどうだろうか。

その目安となるのが建築時期になる。
昭和56年以前の旧耐震基準は、耐震の考え方が
ほとんどないといってもよいので震度5に耐える強度程度。
平成12年までの新耐震基準は震度6強の地震で倒壊しない設計を
求められ壁の量が大事とされた。
平成12年以降の現行の建築基準法では壁の量とバランスを重視し、
さらに地面にいかに緊結するかで基礎や金物にまで耐震の考え方が進んだ。

しかしあくまでも制度なので、設計通り建築されているか、
保証体制はどうなっているか、また建物の劣化(腐食、シロアリ被害)
などで、当初の強度を有していない可能性もある。
それは客観的にプロによる耐震診断が必要になる。

しかし、自宅は強度があり安心であっても、近隣住宅が倒壊して
衝突する可能性もある。
近隣の環境に左右されるのであるから、どこに建築するかは
非常に大切なのである。
近隣住宅からなるべく距離を離したいところだがそうもいかない。
だからこそ近年の分譲地などが安心であると言える。

同じ住宅会社など耐震設計がなされているため強度も同程度、
建築時期が近いので老朽化も起こっている可能性が低い、
メンテナンスプログラムのある住宅会社であればその後の
メンテナンスが行き届いていれば、年数は経過しているものの
老朽化による構造強度の低下は少ないと考えられる。
 
東日本大震災から11年の余震は、警報と考えてみてはどうか。
防災は他人事の考え方ではなく、想像力を働かせて自分事として
考えることであると思う。