セキスイハイム東四国

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住まいのコラム

2026年酷暑の備え |2026.05.01

 北海道・三陸沖後発地震注意情報が終了した。しかし私の周囲は他人事感が漂っていた、見えない緊張が社会を覆うなか、ポジティブでいたい気持ちはわかるが、今回のそれはそうでもないような気がしてならない。2024年8月南海トラフ地震臨時情報の時ほど備えをしていない、この慣れや気の緩みが心配です。
 もし今年の酷暑の夏と大地震が重なり、さらにホルムズ海峡の封鎖が長期化していたら、私たちの避難は、従来の想定を大きく超える試練となる。想定外ではなく、想定して各家庭で考えておくべきである。

 2026年4月に最高気温が40℃以上に達する日の名称を正式に定義した。体温より高い日である。
まず、酷暑下の「避難所」は、単なる安全な場所ではなくなる。電力や燃料供給が不安定になれば空調は制限され、熱中症のリスクが急激に高まる。水や食料も輸送の停滞で不足しがちになり、特に高齢者や子どもにとっては命に直結する環境となるだろう。密集環境によりさらに室温は上がり、感染症リスクも依然として無視できない。
 一方で「在宅避難」は、物資備蓄と住宅の安全性が前提となる。だがエネルギー供給の制約が長引けば、冷房の使用を控えざるを得ず、こちらも室内でも熱中症の危険は避けられない。都市部では水や食料の入手も困難になり、孤立のリスクが高まる。
 重要なのは「どちらが正解か」ではなく、状況に応じて柔軟に選択できる準備である。携帯型の電源や水の備蓄、近隣との緩やかな連携など、個人と地域の双方での備えが問われる。複合的な危機の時代において、避難とは単なる移動ではなく、生き延びるための戦略そのものなのだ。

 原油や液化天然ガスがホルムズ海峡を渡って来られなければ、エネルギーだけでなく、それら由来製品が手に入らなくなる。第3次オイルショックと名付け、人々の備えを促進してはどうか。韓国は資源安全保障危機警報の警戒を発令し、節約を呼びかけ、公共交通機関の利用や照明の消灯、シャワー時間の短縮を呼びかけた。インドネシア行政機関は金曜日を在宅勤務、タイは1日1ℓの燃料の節約、フィリピンはエネルギー非常事態宣言を発令。
 日本は経済停滞を恐れて原油備蓄も含めて十分にある、停滞しているだけだとの政府の見解は、政権安定化の目論見だろうか。
 準備できる今こそ考えておくべきではないでしょうか。